自分の年収が世の中的にどのくらいなのか、なんとなく気になりますよね。
なお、日本人の平均年収は約４４０万円、中央値は約４００万円です。
しかしこれには性別、年齢、職種など様々な人が含まれますので、今回は国家公務員、民間大企業、民間中小企業の年収を、年代別に見ていきたいと思います。
自分の年収の位置が分かると、今後のライフプランが考えやすくなると思いますよ！
国家公務員の平均年収
国家公務員の給与は、人事院勧告によって決まります。
人事院勧告は、毎年、国家公務員と民間企業の給与水準を比較し、その差を調整するために行われます。
こう言うと、民間給与水準と同じ＝平均年収くらいと思われるかもしれませんが、実際には40代くらいから結構な高水準になっていきます。
年齢とともに安定して上昇していきます。さすが国家公務員です。
なお、これは国家公務員の平均のため、国家公務員の中でも職種ごとなどで見ていくと差がけっこうあります。とくにエリート官僚などはやはり高収入です。
大企業の平均年収
次に、資本金１億円以上の大企業です。なお、男性のみの結果です。（女性を含めると産休、育休といった要因で低くなりすぎてしまうためです。）
こちらも年齢により安定して上昇しています。
３０代以降では日本人の平均年収を上回っています。こちらもさすが大企業、といったところでしょうか。
中小企業の平均年収
次は資本金5,000万円以下の中小企業です。
国家公務員、大企業と比べ、全体的に低くなっています。
また、年齢により上昇はしますが、高いところでも５５０万円くらいとなっています。
もちろんこれは平均のため、もっと高い人もいれば低い人もいます。
年代別平均年収の比較
国家公務員、大企業、中小企業を比較するとこのようになります。
国家公務員の収入がやはり安定していることが分かります。また、特に４０代以降の給料の伸び方に差があるようです。
国家公務員の場合、安定して高水準の年収となっているものの、前述のとおり人事院勧告で決定するため、自分の業績などがあまり給料に反映されません。
「頑張って成果を出して収入を上げる」という事が難しく、副業も簡単にはできないことから、将来の年収まである程度把握し、現役時代から収支のバランスの取れたライフスタイルを心がけましょう。ライフプランを立てておくという事も必須と言えます。計画が立てやすい分、資産運用も若いうちから計画的に進めることができます。
中小企業では、後半の給料の上昇があまり無いように感じるため、若いうちから資産運用や副業など、給料以外の収入が得られるよう準備をしておくと安心です。
大企業では、国家公務員と中小企業のどちらの特徴も有していると考えられるため、将来のライフプランを立てながら、資産運用や副業なども準備していくとよいのではないでしょうか。
結局、どんな働き方でも「若いうちから将来に向けて準備をしておく」ということが必要です。時間があればいろいろな対策が立てられますので、とにかく早めに準備しましょう！
